『The Times』の記者マーティン・ジーグラー氏によると、UEFAは木曜日、FIFA会長ジャンニ・インファンティーノの奇妙なワールドカップ構想を受け、55の全加盟協会を集めて緊急会議を開いた。その結果、各国サッカー協会は満場一致の結論に達した。UEFAもすでに声明を発表している。
インファンティーノは現在、サッカー界を大きく揺るがしている。最新の計画によれば、FIFAはワールドカップの商業権を新会社「FIFA Forward Enterprise」に移管しようとしている。その後、外部投資家がその会社の持ち分を取得できるようになる。世界サッカー連盟は、9月19日までにこの提案に同意した場合、211の加盟協会に4000万ドルを支払うと約束している。
『The Times』は以前、サッカー界でこれが「露骨な買収」と見なされていると報じており、UEFAやオランダサッカー協会（KNVB）などの組織も激しく反発していた。欧州サッカー連盟はワールドカップのボイコット案を打ち出し、そのために木曜日に緊急会議を設定していた。
その結果、UEFA加盟55か国のすべてがワールドカップのボイコットに賛成していることが明らかになった。以前はインファンティーノの計画支持に見えていたチェコも、これで方針転換したことになる。「UEFAとその加盟協会はFIFA主催大会には参加しない」と、公式声明には記されている。
「UEFAとその55の加盟協会は一枚岩だ。われわれは、ワールドカップおよびその他のFIFA大会における所有権持分を民間投資家に移転するというFIFAの提案を、全会一致で、かつ明確に拒否する。ワールドカップは投資商品として扱われるべきではない」
「それはサッカーにとって最大級のスポーツ的遺産の一つだ。各大陸の選手、代表チーム、そしてサポーターによって、何世代にもわたって築き上げられてきた。そのいかなる部分も、決して民間投資家に譲渡されてはならない。ワールドカップは売り物ではない」と、強い調子で訴えている。
「サッカーにとってこれほど大規模な提案が、競技を守る責任を負う者たちとの意味ある協議もないまま、秘密裏に考案され、承認寸前まで進められたことは、無責任であるだけでなく持続不可能でもある。これは単なる重大な指導力の欠如ではなく、世界サッカーの守護者としてのFIFAの義務を裏切るものでもある」
世界中の各国協会は今、最後通告を突きつけられている。サッカー最大の大会の不可逆的な買収を受け入れるか、さもなくばその結果を受け入れるかだ。これは『民主的な決定』ではなく、威圧による統治であり、世界サッカーに責任を負う組織にはふさわしくない強制の一形態だ」
