【サッカー ワールドカップ ニュース】FIFA（国際サッカー連盟）のジャンニ・インファンティーノ会長は、世界中で物議を醸す“ワールドカップ事業売却案”の断念を発表した。
UEFA（欧州サッカー連盟）は、FIFA（国際サッカー連盟）のジャンニ・インファンティーノ会長の辞任を要求する可能性が高まっているようだ。
2016年からFIFAの会長を務めるインファンティーノ氏。しかし、昨年からFIFA平和賞の授与やワールドカップ期間中のアメリカ代表FWフォラリン・バログンの出場停止延期を巡る問題などで、ドナルド・トランプ米大統領との関係が疑問視されてきた。
そして28日にFIFAが発表したワールドカップ関連事業株式売却案が、世界中で物議を醸すことに。FIFAはワールドカップなどの主要大会を運営する新子会社「FIFAフォワード・エンタープライズ」を設立し、そのうち最大21％の株式を民間投資家に売却して42億ドル（約6880億円）を調達、その資金を加盟協会に分配する意向であることを発表した。しかし、この計画に対してUEFAやCONCACAF（北中米カリブ海サッカー連盟）など世界中で反発の声が広がると、強烈な反応を受け、インファンティーノ会長は31日に計画の中止を発表していた。
さらにUEFAは計画の中止が決定した後、「FIFAの指導部はUEFAだけでなく、フットボール界の多くの構成員から信頼を失っている」とインファンティーノ会長に対する不信任を声明で発表。また、CONCACAFもFIFA指導部の「全面的な見直し」を求めるなど、現会長への信頼を失いつつあることを明言している。
イギリス『スカイ』によると、インファンティーノ氏をFIFA会長職の座から引きずり下ろそうとする動きが本格化している模様。ロブ・ハリス記者は同氏について「問題はその座に留まれるかではなく、いつ失脚するかに移行しつつある」とし、UEFAの今後の動きを分析している。
ハリス記者は、UEFAがインファンティーノ会長に辞任を要求しているとしつつ、もし会長がそれに応じない場合、FIFAに対して不信任決議を行うための臨時総会を招集するように迫る可能性があるとのこと。この要請にはFIFAに加盟する211協会のうち、20％（43協会）の賛同が必要となる。そして、UEFAは55の加盟協会で構成されており、実現する可能性は十分にあるようだ。
またもう1つの選択肢として、来年3月に行われる会長選挙で対立候補を擁立する案も浮上している模様。インファンティーノ会長の任期は2027年までであり、同会長は再選を目指しているが、UEFAは対立候補を擁立することでその計画を阻止する考えがあると伝えられている。今後の動向に注目だ。
