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Marc Jones
［ロンドン ２４日 ロイター］ - 米金融大手ＪＰモルガン・チェースのエコノミストらは２４日、急速に強まるエルニーニョ現象とエネルギー価格の上昇が重なり、２０２７年の世界のインフレ率は０．３％ポイント上昇する可能性があるとの見方を示した。特に新興国が大きな打撃を受けるとした。
ＪＰモルガンの試算によると、「スーパーエルニーニョ」現象単独でも、世界の食料インフレ率はピーク時に約０．７％ポイント上昇する見通しで、その影響は通常、発生から４─８カ月後に最大になるという。
さらに、イラン戦争によるエネルギー価格の急騰を踏まえると、世界の食料インフレ率への影響はおよそ２倍の約１．３─１．５％ポイントにまで上昇する可能性があるとした。
ＪＰモルガンのアナリストは、「食料インフレが２７年上期に年率換算で５％まで跳ね上がれば、世界の総合インフレ率を０．６％ポイント押し上げ、来年見込まれるインフレ率の低下ペースを通年で０．３％ポイント鈍化させることになる」と述べた。
また、アジアや中南米の新興国は、消費支出に占める食料の比重が大きく、農業は一般的に天候の影響を受けやすいため、その影響を最も受けやすいと指摘。インド、インドネシア、ブラジル、コロンビアが特に影響を受けやすいとしたほか、台湾と韓国も食料価格の急騰に対して脆弱だと述べた。
現在の予測では、進行中のエルニーニョが年内に「非常に強い」あるいは「スーパー」エルニーニョに発達する確率は８１％で、その状態が２０２７年まで続く確率は９７％となっている。
